この記事で学べること

Cordaについて執筆した記事への振り返り

目次

• 書いた記事のまとめ

書いた記事のまとめ

SBI R3 Japanの趙です。新卒でSBIに入り、一年間の時間が経ちました。その期間で私が書いた記事をまとめ、改めてCordaについてご理解いただきたいと思います。

ブロックチェーンとの向き合い方 -Cordaの設計思想を例に-

こちらの記事では、「ブロックチェーン」の語源から、その定義の広がりを紐解き、どのように「ブロックチェーン」に向き合っていくべきかについて論じました。具体的には、Cordaの設計思想を例に説明し、設計思想を理解する重要性について述べました。

ブロックチェーンの基盤によって、その特徴は様々です。それらの特徴を点として捉えるだけでは、本質的なことを理解できないということを上記の記事で述べています。

例えば基盤によって処理できるトランザクションの量は異なりますが、単純に単位時間内で処理できるトランザクション量で基盤の比較をすると、それは偏った比較しかできません。TPS自体を見ることももちろん重要ですが、そのTPSを影響するものを理解する方がよほど大事だと私は考えています。

エンタープライズ企業のブロックチェーン活用におけるプライバシー確保の課題 -Cordaにおけるプライバシー確保-

こちらの記事では、エンタープライズ企業がブロックチェーンを活用とする際、プライバシーが重要かについて述べています。そしてプライバシー確保におけるCordaの優位性について述べています。

Corda以外のブロックチェーン技術は、プライバシー確保と相性が悪いです。なぜなら、皆で同じデータを持ち合うことで、誰かがデータを改ざんしてもすぐばれるようにすることで耐改ざん性確保しているからです。皆で同じデータを持つことは、「正しい」とされるデータを持ち合うことになりますが、「正しとされるデータ」を決めるためにはデータを見る必要があります。

例えばC社が商品をA社には100円で納品し、B社には95円で納品しているいるとします。A社がもし自社より低い価格で仕入れをしているB社がいることを知ると、当然値下げをC社に要求してきます。

もしプライバシーの確保ができないと、これらの納品価格のデータをブロックチェーン上で記録したい会社は恐らくいないのではないでしょうか。Cordaは取引当事者間でのみデータの共有を行うため、A社はB社の仕入れ価格を見ることができません。具体的にどのようにそれを実現しているかについては記事をご覧頂ければと思います。

エンタープライズ企業のブロックチェーン導入―開発・保守・運用―

こちらの記事では、会社としてブロックチェーンを活用していこうとする際、開発・保守・運用においてどのようなことを考慮していく必要があるかについて、プログラミング言語・サポートの有無・エコシステムの維持コスト・スマートコントラクトのアップグレードの視点から述べています。そしてそれらのことにおいて、Cordaはどのような優位性があるかについて述べています。

最近、Ethereum、Hyperledger Fabric、Corda、Multichainのうち、Cordaだけが米国連邦政府のセキュリティ要件を満たしているレポートがありました。具体的には使用言語、使用するハッシュ関数、プログラミング言語で比較しているが、Cordaだけが米国連邦政府のセキュリティ要件に満たしている調査結果となりました。Cordaの優位性を改めて証明したとも言えるでしょう。

エンタープライズ企業がブロックチェーンの基盤選定でパブリックチェーンを避ける理由

こちらの記事のタイトルからパブリックチェーンに対する若干の「煽り」を感じるかもしれませんが、実は筆者もパブリックチェーンに魅力を感じる一人です。一方、ビジネスにブロックチェーン技術を活用していく際、ビジネスの要件を満たす必要があります。こちらの記事では、エンタープライズがブロックチェーン技術を活用していく際、どのように基盤選定を行うかを簡単に述べた上で、現状パブリックチェーンの場合、どのような部分に課題があるかについて述べています。ご興味がある方は是非一読いただければと思います。

Cordaの設計思想やその実装

こちらの記事では、Cordaはどのような思想のもとで開発され、その実装としてどのようなものがあるかについて述べています。

記事の中では、Cordaはなぜ取引当事者間でのみデータ共有を行い、ネットワークのアイデンティティの問題を解決するためにどのような実装を行い、Corda上でビジネスロジックを構築するためにはどのような実装を行ったかについて説明してあります。

ご一読頂くことでCordaの設計思想に対する理解を少しでも深めて頂ければ幸いです。

最後まで読んで頂き、ありがとうございます。ぜひ気軽に声をかけていただき、一緒に分散台帳技術の普及について検討させていただけるとありがたいとおもっています。